COMPANY
● 社会的責任の自覚
● 信頼される技術と品質
● 迅速なエスカレーション
● 安全第一主義による現場・社員の安全確保
● 議論から成果を生む
● 互いを尊重し、ベストな環境作りを目指す
● 新しい事へのチャレンジ
● お客さまに寄り添う
● 作業前ミーティングを必ず行い、リスクを考え洗い出す
● 予定外作業は絶対にしない
● 常に危険を予知し、気付き、立ち止まる
● ルール、法律を遵守し、正しい行動を取る
● 設備事故、人身事故のない企業
● 必要とされる企業
● 信頼される技術と品質を持つ企業
● お客さまに正直である企業
● 絶大な信頼と安全を約束できる企業
● 社員が幸せと思える企業
| 商号 | 株式会社ＳＨＯＥＩ |
| 創業 | 昭和38年4月 |
| 会社設立 | 昭和39年11月 |
| 資本金 | 3,000万円 |
| 所在地 | 〒555-0011 大阪市西淀川区竹島3丁目13番27号 TEL：06-4808-8211（人事総務部） FAX：06-4808-8611（人事総務部） |
| 代表者 | 代表取締役 熊本 亮太 |
| 従業員数 | 80名（ほかにパートナー様 約100名） |
| 許可業種 | 建設業 国土交通大臣許可 許可番号：(般-1)第25522号 電気通信工事業／電気工事業／建築工事業／とび・土工工事業／土木工事業／鋼構造物工事業／消防施設工事業 |
| 主要取引銀行 | 三菱UFJ銀行 十三支店 池田泉州銀行 本店営業部 |
| 主要取引先 | ＮＥＣネッツエスアイ株式会社／西日本電信電話株式会社／日本コムシス株式会社／株式会社きんでん／コムシスモバイル株式会社／株式会社日立システムズ／株式会社コムリード／株式会社ミライト・ワン／大阪市（順不同・敬称省略） |
令和6年2月1日現在
● 第1種電気工事士 3名
● 第2種電気工事士 29名
● 認定電気工事士 12名
● 工事担任者／AI・DD総合種 6名
● 工事担任者／デジタル・アナログ総合種 2名
● 電気通信工事施工管理技士1級 1名
● 電気工事施工管理技士1級 1名
● 電気工事施工管理技士2級 1名
● 土木工事施工管理技士2級 1名
● 二級建築施工管理技士 1名
● 電気通信主任技術者（伝送） 5名
● 消防設備士（甲類） 2名
● 消防設備士（乙類） 1名
● 陸上特殊無線技士（1級） 15名
● 陸上特殊無線技士（2級） 3名
● 総括安全衛生責任者 4名
● 第一種衛生管理者 1名
● ITパスポート 5名
| 令和4年1月 | 会社名を株式会社ＳＨＯＥＩに変更 |
| 令和2年12月 | 合同会社ＣＲＥＡをグループ会社として設立 |
| 令和2年11月 | ＪＲ東西線加島駅近くの大阪市西淀川区竹島3丁目に移転 |
| 平成29年12月 | 代表取締役に熊本亮太が就任、取締役会長に山本榮一が就任 |
| 平成25年7月 | プライバシーマークの認証を取得(登録) |
| 平成23年7月 | 環境省認証制度環境経営システム「エコアクション２１（EA21)」の認証を取得(登録) |
| 平成14年10月 | 医療法人向け「会員管理地図情報システム」、「債券管理システム」を開発、全国販売を開始 |
| 平成14年2月 | 代表取締役に山本 榮一が就任 |
| 平成13年12月 | 広島大学教育学部の協力で、学校・教員向けグループウェア「スクール３」先生お助けソフトを開発し、全国販売を開始。Link to Docomoの商品認証を取得 |
| 平成12年11月 | 医療生活協同組合向け「組合員管理地図情報システム」を開発、全国販売を開始 |
| 平成11年11月 | ＮＴＴドコモ様との技術提携で「ＰＨＳ位置情報システム：位置目Ryozen」開発し全国販売を開始。 12年11月Docomo Valueの商品認証を取得 |
| 平成11年03月 | 社員数８０名となり、業務スペース拡大と社用車や資材倉庫、オフィスを結集して業務効率を改善するため、ＪＲ東海道線塚本駅近くの大阪市西淀川区歌島１丁目に移転 |
| 平成6年 | 地図情報システムを開発し、NTT公衆電話事業部に採用され、全国支店に納入開始 ※従来オフコンやワークステーションで扱った地図情報システム（GIS）をWindowsパソコンで利用できる検索エンジンが評価され、全国の公衆電話の管理業務に採用された |
| 平成2年 | ＬＡＮ、統合配線システムの設計、施工開始 |
| 平成元年 | 神戸営業所開設、三菱重工業（株）関連のシステム開発 |
| 昭和63年4月 | 読売テレビ新社屋の局放送設備施工、および大阪メディアポ ートの伝送設備工事に参加 |
| 昭和62年4月 | 日本道路公団の通信管路工事の施工に参加 |
| 昭和60年 | ＮＴＴのデジタル交換機導入に参加し、工事組織を拡大してシステム営業部、電力工事部門、基礎工事部門を設置 |
| 昭和59年9月 | 社員数50名となり業務拡大のため、大阪市東淀川区豊里に自社ビルを購入し移転 |
| 昭和57年 | 情報分野への事業展開を目指し、ソフトウェア部門を設置 |
| 昭和55年 | 伝送系の工事に対応し搬送、無線工事部門を設置 |
| 昭和51年 | 有線電話工事が減少し、成熟産業と云われる中で民間の通信設備工事の受注増で業績が大きく伸展 |
| 昭和48年 | 「完成工事能力のある業者」として受注が増加し、社員制度（給与制度）を導入し、安定雇用とチームワークで電話系ネッ トワーク工事に寄与 |
| 昭和39年11月 | 昭栄通信工業株式会社を設立 電電公社（現NTT）の交換設備工事にはじめて参加 |
| 昭和38年04月 | 社員６名で大阪市北区扇町に事務所を設け創業 代表取締役 宮崎 信夫 |
